情報共有で利用できるセキュリティ対策ツール

情報共有でのセキュリティ対策は非常に重要

コロナウイルスにより、世界的にテレワークは加速していき、日本でもリモートワーク加速しています。
一方でリモートワークにより内部・外部からの情報流出を防ぐ必要性が発生しており、
今回はそう言ったリモートワーク環境下の社内・社外の情報共有を行う際に利用できるセキュリティー対策ツールを紹介します。

メール誤送信対策ツール

メール誤送信対策ツールは社外へメール配信を行う際に、誤送信を防ぐためのツールです。
例えばCCに入っている連絡先を自動でBCCへ設定したり、メール送信ボタンを押した後に、5分は配信されず、
内容確認後に配信されると言ったツールになります。

リモートワークの加速により、顧客との文章でのコミュニケーションも活発化しているので、こう言ったメールの誤送信対策は非常に重要になっています。

提供しているメーカーは

メール誤送信対策クラウド誤送信対策製品の株式会社オレンジソフトなどが有名でしょう。
オンプレ・クラウド環境ともに対応しています。

利用アプリケーションの制限ツール

社用携帯や社用PCを提供している場合、こちらが意図しないサイトやツールを利用して、情報流出する場合もあります。

例えば、社内で禁止しているドロップボックスや指定されていない音声アプリなどを導入していると
意図しないところから情報が流出してしまいます。

その為、社用携帯や社用PCを提供している場合は、アプリケーションを制限するツールを導入する事をご検討ください。

一般的にはMDM(Mobile Device Management)と言われ携帯やPCのデバイス資産管理やアプリケーション管理に利用できるツールが提供されています。

有名なメーカーで言うとオプティム社のOptimal Bizが有名です。
こちらのメーカーはテレワーク期間中の無料プランなどもありますので、興味があればご検討ください

セキュリティ教育のEラーニング

情報セキュリティ対策で、Eラーニングツールも効果的でしょう。
社員は嫌がりますが、こう言った教育は定期的に長年継続して初めて効果が発生しますし、大手企業との取引では、セキュリティ教育の実施の有無も問われる事もあります。

また、リモートワークの普及により、社員もこう言ったEラーニングの利用について抵抗がなくなりつつありますので、
これを機会に検討されてはいかがでしょうか?

セキュリティ教育のEラーニングはサイバーセキュリティクラウドなどのメーカーがおすすめです。

2要素認証ツール

こちらは、ログインした後に、メールで認証コードが送付され、そのコードを入力しないとログインできない ような認証形式です。

日常的にログイン・ログアウトをしているツールで利用すると、利用感を損なう可能性がありますが、セキュリティの対策としては効果は高いです。

その為、一般社員ではなく、経理システムなどの経理情報や営業の役職者など、一部人員が利用するシステムへ2要素認証を実施すれば良いでしょう。

なお、2要素認証専用のツールというのは、存在せず一般的に利用しているツールで提供されている機能で対応する形になるので、利用対象のCRMや経理システムで2要素認証が対応しているかご確認ください。

社内wikiのGROWI.cloudの紹介

GROWI.cloudWESEEKが開発した
社内wikiツールです。

プライベートクラウドなどのオンプレ環境にも対応可能で
GROWI.cloudは以下のような特徴があり、中小〜大手企業まで幅広く導入をいただいています。

GROWI.cloudの特徴

  1. 多人数同時編集・リアルタイム編集可
  2. マークダウン形式・図表やテーブル表記など自由自在に編集
  3. 変更履歴を自動記録し、過去の編集履歴も確認可
  4. 特定ユーザーに管理者権限の付与、ユーザーグループごとのページの閲覧権限が可能
  5. 月額固定制
  6. LDAP/OAuth/SAMLを利用して、効率的なユーザー管理を行う事が可能
  7. 多彩なバックアップ制度

特に操作画面上で、テキストではなく、図表やテーブル形式の変種も可能である点、多人数同時編集、月額固定制の部分は多くの企業から好評をいただいています。

GROWI.cloudの導入事例

開示可能な導入事例は以下になります。

上記を含めて様々な大手・中小企業が利用されています。

以上になります。